沿革
![]() 左は王子保小、右側が王子保中(1975) |
![]() 移転新築直後の六中(1979) |
沿 革 の 概 要
昭和22年 |
南条郡王子保村立王子保中学校創立される(小学校に併設) | |||
王子保小中PTA設立される | ||||
27年 |
王子保中学校が廃止される | |||
武生市・王子保村組合立中学校武生第二中学校王子保分校となる | ||||
校舎第一期工事竣工する(木造二階建) | ||||
28年 |
校舎第二期工事竣工する(本館・特別室) | |||
29年 |
武生市へ編入し組合立中学校が解消される | |||
30年 |
校舎第二期工事竣工する(講堂・音楽室・図書室) | |||
校舎落成式を行う | ||||
31年 |
武生第二中学校から独立し王子保中学校創立 | |||
校旗を制定し独立記念式を挙行する | ||||
32年 |
創立10周年記念式を挙行する | |||
33年 |
王子保小中学校PTAを解消し王子保中学校をPTA設立する | |||
校歌を制定する | ||||
34年 |
文部省の産業教育研究の指定を受ける | |||
春日野町に学校林40aを設置する | ||||
36年 |
文部省指定産業教育研究の発表会を開催する | |||
37年 |
ブラスバンド部が結成される | |||
38年 |
ミルク給食始まる | |||
42年 |
創立20周年記念式を挙行する | |||
48年 |
特別活動研究発表会を開催する | |||
50年 |
県教委より「豊かな心つくり教育」の指定を受ける | |||
52年 |
学校安全教育の指定を受ける | |||
53年 |
校舎新築起工式を挙行する | |||
校名を武生市武生第六中学校と改称する | ||||
校舎落成式を挙行する | ||||
54年 |
校章・校歌を制定する | |||
研究推進校学校安全実践報告会を開催する | ||||
安全教育で文部大臣および県支部より表彰を受ける | ||||
55年 |
安全教育で内閣総理大臣賞を受ける | |||
56年 |
「ふるさとづくり教育」推進校の指定を受ける | |||
57年 |
東海北陸技術家庭科教育研究大会分科会の会場となる | |||
60年 |
武生市教育推進校として発表会を開催する | |||
61年 |
武生市福祉協力校の指定を受ける | |||
教育研究奨励賞を受ける | ||||
62年 |
文部省体力つくり推進校の指定を受ける | |||
北校舎が完成する | ||||
平成元年 |
文部省体力つくり発表会を開催する | |||
3年 |
市教委指定道徳教育発表会を開催する | |||
4年 |
県視聴覚教育研究の委嘱を受ける | |||
コンピュータ室が設置される | ||||
5年 |
県視聴覚教育研究大会の発表会を開催する | |||
6年 |
同窓会名簿を発刊する(創立50周年記念) | |||
8年 |
市教委教育推進校の指定を受ける | |||
創立50周年記念式・祝賀会を挙行する | ||||
9年 |
武生市教育推進校として発表会を開催する | |||
校庭改修工事完了 | ||||
11年 |
福井県社会福祉協力校の指定を受ける | |||
13年 |
中庭テニスコート改修工事 | |||
14年 |
学校ホームページ開設 | |||
16年 |
ランチルーム新築工事完了 | |||
18年 |
北校舎改修工事完了 | |||
19年 |
市教育委員会社会福祉協力校 | |||
20年 |
障害者用スロープ、昇降機、トイレ設置 | |||
21年 |
文部科学省指定「道徳教育実践研究事業」研究発表会 | |||
23年 |
屋内運動場屋根改修工事 | |||
24年 |
ランチルーム太陽光発電装置設置 | |||
中庭テニスコート改修工事完了 | ||||
本館の耐震・リフレッシュ工事完了 | ||||
25年 |
PTA文部科学大臣賞受賞 | |||
26年 |
普通教室エアコン工事完了 | |||
27年 |
体育館耐震工事完了 | |||
28年 |
電話機・インターホン入替工事完了 |
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遠隔・研修システム設置 |
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北校舎屋上防水改修工事完了 | ||||
29年 | ランチルーム外側センサー照明設置 | |||
遠隔学習・研修システム2機目設置 | ||||
30年 | 地域と進める体験推進授業推進校(三ヶ年) | |||
指導者用および学習者用タブレット導入 | ||||
令和元年 | 音楽室エアコン工事完了 | |||
新型コロナウイルス感染拡大予防のため臨時休業(3/1~5/31) | ||||
2年 | 体育館防鳥ネット、職員室・教室網戸設置 | |||
GIGAスクール構想LAN工事完了 | ||||
3年 | タブレット端末一人一台支給(教育情報化推進事業) |
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